公益財団法人日本生産性本部 トップページ 研修・セミナー コンサルティング 調査研究 書籍・手帳
調査研究
 調査研究トップ > 詳細検索 > 検索結果 > 情報詳細

情報詳細

種 別 調査研究
タイトル 第7回 『メンタルヘルスの取り組み』に関する企業アンケート調査結果 〜「心の病」増加企業の58.9%で「職場のコミュニケーション」が減少〜
発表日 2014/11/13
発表元 カテゴリなし
内 容 公益財団法人日本生産性本部(理事長:松川昌義)「メンタル・ヘルス研究所」はこの度、「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果を取りまとめた。本調査は、企業のメンタルヘルスに関する取り組みの実態を分析・解明するために、全国の上場企業 2,424社を対象に2014年6月から8月にかけて実施したものである(有効回答数 250社、回収率10.3%)。今回の調査は2002年から隔年で実施しており2012年に続き、7回目となる。主な結果は以下の通り。

●「心の病」の年代別割合は、前回に続き30代、40代が3割を上回り、両世代が最も多い年齢層となっている。10〜20代の割合も2割近い水準 
・最近3年間の「心の病」の増減傾向は「増加傾向」29.2%、「横ばい」58.0%、「減少傾向」9.2%。増加企業の割合は低下するも減少には至らず
●「心の病」が「増加傾向」の組織では、“従業員の孤立化”が進んでいるとの回答が「横ばい」「減少傾向」とする組織より多い 
●労働安全衛生法改正によるストレスチェックの実施、及び医師による面接指導の義務化の認知率は9割前後と高い。一方、ストレスチェック、医師による面接指導をともに既に実施している組織は3割にとどまる 
添付ファイル 取り組みプレスリリース2014(確定版).pdf

【心身ともに健康な状態で活躍できる「場」の構築による、組織活力の向上をカウンセリング・マネジメントセンターがご支援します】(詳細はこちら)


【産業メンタルヘルスの取り組みを支援して35年。毎年100件以上の講演実績。ラインケア研修、セルフケア研修ならメンタル・ヘルス研究所へ】(詳細はこちら)


▲ページTOP
COPYRIGHT JAPAN PRODUCTIVITY CENTER. ALL RIGHTS RESERVED.