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情報詳細

種 別 調査研究
タイトル レジャー白書2012 〜震災後の余暇を考える〜
発表日 2012/10/29
発表元 カテゴリなし
内 容 公益財団法人日本生産性本部(理事長松川昌義)余暇創研は、『レジャー白書2012〜震災後の余暇を考える〜』をとりまとめた。同白書は、全国15〜79歳3,294人対象の余暇活動実態調査結果等をもとに、わが国における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的にとりまとめている唯一のもので、1977年の創刊以来通算36号目になる。

■特別レポート〜震災後の余暇を考える

※震災後の余暇についての意識を調べたところ、東日本では、「震災後、余暇活動が減った」とする回答がその他の道府県の2倍近くにのぼった。「岩手県・宮城県・福島県」では、「現在も減ったまま」とする回答が多い(27.8%)。一方、東日本では、「震災後、余暇活動が増えた」という回答も、その他の道府県に比べて多く、復興の過程で余暇活動も一定の役割を果たしていたのではないかと考えられる。

※余暇に関する価値観が多様化しており、「安全・安心」「絆と繋がり」「社会貢献」「健康」「自分らしさ」の5つをキーワードとして、余暇活動の現状と今後のあり方を考察した。

■日本人の余暇活動の現状〜「国内観光旅行」「マラソン」が好調

2年連続で参加人口の1位だった「ドライブ」にかわって「国内観光旅行(避暑、避寒、温泉など)」(5,580万人)、「外食(日常的なものは除く)」(5,370万人)が1位、2位となった。全体的には縮小傾向にあったが、「ジョギング、マラソン」(2,590万人)は参加人口を増やした。旅行の参加人口も堅調で「国内観光旅行」のほか「帰省旅行」も順位を上げた。

<調査仕様>
調査方法:インターネット調査
調査対象:全国15歳〜79歳男女
有効回収数:3,294
調査時期:2012年1月

■余暇関連産業・市場の動向〜市場規模は前年比4.5%減

2011年の余暇市場規模は、64兆9,410億円となり、1989年の水準を下回った。
【スポーツ部門】ランニング関連用品・スポーツ自転車・アウトドア用品が引き続き堅調。
【趣味・創作部門】ミラーレス一眼カメラが好調だが、テレビは地デジ特需の反動減が大。
【娯楽部門】宝くじで2008年以来の1兆円超え。ゲームセンター施設数の減少続く。
【観光・行楽部門】大手テーマパークやインドア施設が人気。海外旅行は横這いを維持。
添付ファイル レジャー白書2012プレスリリース.pdf
レジャー白書2012 正誤表.pdf
レジャー白書2012発表会.pdf

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