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情報詳細

種 別 提言活動
タイトル レジャー白書2006 〜団塊世代・2007年問題と余暇の将来〜
発表日 2006/07/27
発表元
内 容 2006 年7 月27 日
関 係 各 位
財団法人社会経済生産性本部 余暇創研

「レジャー白書2006」 〜 団塊世代・2 0 0 7 年問題と余暇の将来 〜
発表の概要について

 財団法人社会経済生産性本部(理事長 谷口恒明)余暇創研では、「レジャー白書2006 〜団塊世代・2007年問題と余暇の将来〜」をとりまとめた。この白書は、わが国における余暇の実態を需要サイド・供給サイド双
方の視点から総合的・時系列的にとりまとめている唯一のものであり、昭和52 年の創刊以来通算30 号目になる。

◆日本人の余暇活動の現状 〜”愛・地球博“が好調/本格的需要回復はこれから〜
 平成17 年の余暇活動への参加状況を見ると、“愛・地球博”の成功で「催し物・博覧会」への参加が大幅に伸びたほか、「海外旅行」参加者も続伸するなど、観光系で好調な種目が見られた。しかしながら、「外食」「カラオケ」など参加人口の大きい代表的な余暇種目では、前年に比べ参加人口を落とした種目が目立った。16 年まで順調に参加者を伸ばしていた「映画」も、洋画のヒット作に恵まれず一段落。「ビデオの鑑賞」「パソコン」「園芸、庭いじり」など自宅でのレジャーも伸び悩んだ。今回の調査では、人々の時間的・経済的なゆとり意識に若干回復の兆しも認められたものの、16 年に好転した家計消費や教養娯楽費の支出は再び減少している。レジャー分野で景気回復の手ごたえが感じられるようになるのは、まだ少し先のようだ。

◆余暇関連産業・市場の動向 〜前年比マイナス1.5%、観光系は堅調〜
 17 年の余暇市場は、前年比1.5%減の80 兆0,930 億円であった。平成8 年のピーク時には90 兆円を突破した余暇市場だが、この10 年で約10 兆円減少した計算になる。経営体質改善や顧客ニーズを捉えた業界・企業は好調で、格差や二極化はますます進んできている。スポーツ部門(前年比-1.9%)は、健康需要に応えたフィットネスクラブやテニススクールが好調で、ゴルフ練習場も久々に回復した。趣味・創作部門は4.0%減とやや大きく減少。薄型テレビや音楽ソフトなどメディア関連が伸びており、DVD の普及も進んだ。娯楽部門(-1.5%)では、ショッピングセンター立地のゲームセンターが好調。ゲームソフトでは“脳トレ”ブームが話題となった。唯一前年比で伸びたのが観光・行楽部門(+1.3%)である。旅行業、国内航空、ホテルなどは、シニア層をターゲットとして堅調に推移。海外旅行需要も戻ってきた。

◆特別レポート 〜団塊世代・2007年問題と余暇の将来〜
 特別レポートでは、団塊世代の大量退職が注目される「2007年問題」に焦点をあて、余暇の将来予測と展望を行った。91種目の時系列調査対象のうち約30 種目では、すでに50 代が半数を占めており、余暇の“シニア化”が進行している。団塊世代が、意外に豊富な余暇経験を持っていることも明らかになった。団塊男性は、「健康」「自然」「地域」への高い潜在需要を持っているが、余暇活動や旅行への参加経験・意欲は団塊女性がリードするなど、興味深い男女差が見られた。一方将来の余暇活動参加人口の推計では、人口減少に伴って今後多くの種目で縮小に向かうことが予測されたが、趣味・創作部門のように堅調な推移が予想される部門もある。こうした分析結果をもとに、「豊かな経験を活かす」「量から質への戦略転換」など6つの視点で対応の方向を整理し、来るべき「シニア型余暇社会」への展望を示した。

<お問い合わせ先>
東京都渋谷区渋谷3-1-1 (財)社会経済生産性本部
国際部 余暇創研
丁野/柳田/上村/口村
TEL 03−3409−1125 FAX 03−3409−5880
添付ファイル 06白書巻頭要約.pdf

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